Mendeley出力
＜紀要論文＞
低成長下の日本型長期雇用 : 管理手段としての長期雇用
| 作成者 | |
|---|---|
| 本文言語 | |
| 出版者 | |
| 発行日 | |
| 収録物名 | |
| 巻 | |
| 開始ページ | |
| 終了ページ | |
| 出版タイプ | |
| アクセス権 | |
| JaLC DOI | |
| 概要 | 本稿は，高度経済成長時代に「生活安定の基盤」であった日本企業の長期雇用慣行が，低成長下において「獲得目標としての長期雇用」へと変容し，それが人事労務管理システムの一手段として機能したメカニズムを分析する。オイルショック以降の低成長の時代，日本企業は転籍出向，早期退職優遇制度，選択定年制度などの人事労務管理施策を導入し，それによって労働者の雇用不安は増大していった。他方で長期雇用中心の雇用管理は放棄...されずに存続し続けた。だが，そこで労働者に与えられた長期雇用の保証は長期雇用層の縮小と能力主義管理の強化がセットになった性質のものであった。転職が実質的な下方移動になるような企業内労働市場の条件の下では労働者にとっては長期雇用されることがもっとも有利であり，労働者は長期雇用されることをかけて懸命に働き，その結果高い勤労態度が達成されたのである。続きを見る |
| 目次 | 1 はじめに 2 労使関係の分析 3 「終身雇用」の実態の分析 4 労働者にとっての日本型雇用慣行の意味するもの |
詳細
| PISSN | |
|---|---|
| NCID | |
| レコードID | |
| 主題 | |
| 登録日 | 2020.05.28 |
| 更新日 | 2020.10.14 |