日本語
English
ログイン
お問合わせ
サイトポリシー
寄附
HOME
探す・調べる
九大コレクション
世界の文献
データベース
所蔵コレクション
九大出版物
電子展示
Cute.Guides
図書館を使う
利用ガイド
学生・教員の方
一般の方
各図書館
中央図書館
理系図書館
医学図書館
芸術工学図書館
筑紫図書館
記録資料館
別府病院図書室
九大コレクション
図書・雑誌
リポジトリ(QIR)
学位論文
貴重資料
麻生家文書
蔵書印画像
炭鉱画像
水素材料DB
所蔵コレクション
この情報を出力する
印刷
メール送信
Mendeley出力
このページのリンク
引用にはこちらのURLをご利用ください
コピー
他の検索サイト
世界の文献
CiNii Research (Articles)
CiNii Books
CiNii Dissertations
国立国会図書館サーチ
Google
Google Scholar
Google Books
カーリル
利用統計
このページへのアクセス:3,135回
CLOSE
»
<その他>
[002]アジア総合政策センター紀要表紙奥付等
本文言語
日本語
出版者
九州大学アジア総合政策センター
Kyushu University Asia Center
発行日
2007-09-28
収録物名
九州大学アジア総合政策センター紀要
巻
2
出版タイプ
Version of Record
アクセス権
open access
関連DOI
九州大学アジア総合政策センター紀要 || 2
Bulletin of Kyushu University Asia Center || 2
http://www.isc.kyushu-u.ac.jp/intlweb/index.htm
関連URI
九州大学アジア総合政策センター紀要 || 2
Bulletin of Kyushu University Asia Center || 2
http://www.isc.kyushu-u.ac.jp/intlweb/index.htm
関連情報
九州大学アジア総合政策センター紀要 || 2
Bulletin of Kyushu University Asia Center || 2
http://www.isc.kyushu-u.ac.jp/intlweb/index.htm
本文ファイル
ファイル
ファイルタイプ
サイズ
閲覧回数
説明
colophon
pdf
15.4 KB
180
奥付
report
pdf
168 KB
254
年報
c02
pdf
21.6 KB
184
紀要表紙
c01
pdf
21.8 KB
145
表題紙
c0
pdf
97.4 KB
163
表紙・裏表紙
詳細
レコードID
13308
査読有無
査読無
ISSN
1881-4220
NCID
AA12180073
登録日
2010.12.20
更新日
2013.12.06
この資料を見た人はこんな資料も見ています
1
中央アジアの社会保障 : カザフスタンの社会保険と公的扶助 / 李, 一清 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
2
「日中韓シンポジウム - 新しい連携と地域アイデンティティの形成にむけて」における提言 / 九州大学アジア総合政策センター 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
3
現代中国の三農問題と60年代日本の農業政策 : 生産と流通の近代化の提言 / 甲斐, 諭 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
4
告知に関する死生観の比較研究 : 韓国人学生と日本人学生の場合 / 丸山, マサ美 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
5
中央アジア諸国の社会開発と国際保健・人口学 : 人間開発指標(HDI)としてのHIV感染率および喫煙率 / 大谷, 順子 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
6
Revisiting the Globalism of the Periphery : Fukuoka and its 'Asianism' / Ogawa, Reiko 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
7
開発援助におけるICTの役割 / 大杉, 卓三 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
8
対中投資と日中産業連携 : 成長する中国企業に外資は如何に付合うか / 国吉, 澄夫 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
9
越境するポップカルチャーと「東アジア人」アイデンティティ : 九州大学での日中韓シンポジウムと中韓でのフィールドワークを通して考える / 大野, 俊 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28
10
アジア諸国の国別農業生産性格差に関する一考察 / 坪田, 邦夫 九州大学アジア総合政策センター 2007-09-28