日本語
English
ログイン
お問合わせ
サイトポリシー
寄附
HOME
探す・調べる
九大コレクション
世界の文献
データベース
所蔵コレクション
九大出版物
電子展示
Cute.Guides
図書館を使う
利用ガイド
学生・教員の方
一般の方
各図書館
中央図書館
理系図書館
医学図書館
芸術工学図書館
筑紫図書館
記録資料館
別府病院図書室
九大コレクション
図書・雑誌
リポジトリ(QIR)
学位論文
貴重資料
麻生家文書
蔵書印画像
炭鉱画像
水素材料DB
所蔵コレクション
検索結果一覧に戻る
この情報を出力する
印刷
メール送信
Mendeley出力
このページのリンク
引用にはこちらのURLをご利用ください
コピー
他の検索サイト
世界の文献
CiNii Research (Articles)
CiNii Books
CiNii Dissertations
国立国会図書館サーチ
Google
Google Scholar
Google Books
カーリル
利用統計
このページへのアクセス:2,158回
CLOSE
»
<紀要論文>
愛知県東浦町の平成22年国勢調査問題にかんする覚え書き
作成者
著者識別子
K002216
作成者名
浜砂, 敬郎
ハマスナ, ケイロウ
Hamasuna, Keiro
所属機関
所属機関名
九州大学名誉教授
Kyushu University : Professor Emeritus
本文言語
日本語
出版者
九州大学経済学会
Society of Political Economy, Kyushu University
発行日
2013-06-28
収録物名
經濟學研究
巻
80
号
1
開始ページ
143
終了ページ
172
出版タイプ
Version of Record
アクセス権
open access
JaLC DOI
https://doi.org/10.15017/26867
関連DOI
經濟學研究 || 80(1) || p143-172
Journal of political economy || 80(1) || p143-172
関連URI
經濟學研究 || 80(1) || p143-172
Journal of political economy || 80(1) || p143-172
関連情報
經濟學研究 || 80(1) || p143-172
Journal of political economy || 80(1) || p143-172
本文ファイル
ファイル
ファイルタイプ
サイズ
閲覧回数
説明
p143
pdf
3.16 MB
396
詳細
レコードID
26867
査読有無
査読有
地域
日本
Japan
主題
平成22年
国勢調査問題
愛知県東浦町
統計
ISSN
0022-975X
NCID
AN00070058
タイプ
紀要論文
資料
Materials
時代・年代
現代
Contemporary
登録日
2013.08.13
更新日
2022.02.10
この資料を見た人はこんな資料も見ています
1
2007年統計法といわゆる「基本計画」について : 統計調査(実査)の側面から / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2010-06-30
2
ドイツの2011年センサス法と人口・住宅センサスにかんする欧州連合規約(その1) / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2012-03-30
3
統計調査環境の変容と調査個票の信頼性にかんする実証的研究 / 研究代表者 濱砂敬郎
4
ドイツ統計登録簿型人口センサスの意義と課題(その3 ) : 住民登録簿の一般性とデータ連結(世帯形成) / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2008-12-05
5
S. ヴェイル(Steven Vale : 国連欧州経済委員会)編著『政府統計のための行政的なデータソースと第2次的なデータソースの利用 : 原則と実務にかんするハンドブック』第1部 / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2014-03-31
6
ドイツ統計登録簿型人口センサスの意義と課題(その1) : 行政登録簿とセンサスの基本原則 / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2007-10-30
7
ドイツ統計登録簿型人口センサスの意義と課題(その2) : 『センサス構想』と住民登録簿の審査 / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2008-02-15
8
ドイツの2011年センサス法と人口・住宅センサスにかんする欧州連合規約(その2) / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2012-06-29
9
ドイツの2011年センサス法と人口・住宅センサスにかんする欧州連合規約(その3:完) / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 2012-09-28
10
ミクロ統計の匿名性の技術的社会的性格 / 浜砂, 敬郎 九州大学経済学会 1999-12-31