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1.
図書
Cover image of 多文化社会オーストラリアの言語教育政策
松田陽子著
出版情報: 東京, Japan. 2009.4. xii, 298p ひつじ書房
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概要: 本書では、1980年代から2000年初頭までに文書として提示されたオーストラリアの言語政策を中心に、その政策策定の経過を追い、特に教育に関するところに焦点を当てている。これらの言語政策について包括的に記述すると同時に、学校の中やコミュニティに生きる人々のさまざまなことばへの思い、それらの人々をつなぐ力に光を当て、それによって何が起きてきているのかを見出そうとしている。そして、政策を動かす背景となる社会の態様や言語・文化観との相互作用についても考察を行っている。 続きを見る
2.
図書
Cover image of 異文化間教育 : 文化間移動と子どもの教育
佐藤郡衛著
出版情報: 東京, Japan. 2010.8. 211p 明石書店
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第1章 日本における異文化間教育研究の展開
第2章 異文化間教育におけるカテゴリーの問い直し—「海外子女教育」における「日本人性」概念の再構成
第3章 異文化間教育とアイデンティティ—アメリカにおける日本人生徒のエスニシティとアイデンティティ
第4章 異文化間教育と日本語教育
第5章 異文化間教育と外国人の教育政策—日本における外国人教育政策の現状と課題
第6章 異文化間教育と地域ネットワーキング—地域における外国人の子どもの学力保障の試み
第7章 異文化間教育と多文化共生の取り組み—学校における多文化共生の取り組みの課題
第1章 日本における異文化間教育研究の展開
第2章 異文化間教育におけるカテゴリーの問い直し—「海外子女教育」における「日本人性」概念の再構成
第3章 異文化間教育とアイデンティティ—アメリカにおける日本人生徒のエスニシティとアイデンティティ
3.
図書
Cover image of 多文化教育
山田泉著
出版情報: 東京, Japan. 2013.4. xii, 209p 法政大学出版局
シリーズ: キャリアデザイン選書
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概要: 近代以降の急速な経済活動の発展が資源の枯渇や自然環境を破壊し、同時に、生み出された富の収奪や権利の独占などから国家間や地域間での格差、戦争・紛争が頻発しているのが現代の世界です。このような負の遺産を克服するためには、なによりも他者とのコミュニケーションが大事になってきます。本書は、異文化と積極的にかかわり、違いから学び、自らが変わり(自己変革)、そして社会を変えていく(社会変革)ための多文化能力を培うためのヒントを、豊富な事例とともに提供するものです。 続きを見る
4.
図書
Cover image of 相互文化的能力を育む外国語教育 : グローバル時代の市民性形成をめざして
マイケル・バイラム著 ; 山田悦子, 古村由美子訳
出版情報: 東京, Japan. 2015.7. xii, 306p 大修館書店
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5.
図書
Cover image of 「往還する人々」の教育戦略 : グローバル社会を生きる家族と公教育の課題
志水宏吉 [ほか] 編著
出版情報: 東京, Japan. 2013.1. 344p 明石書店
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序章 往還する人々の教育戦略
第1章 中華系・コリア系エスニック・スクールを選んだ保護者の教育戦略(アジア系エスニック・スクールの保護者に注目することの意味
中華学校を選択した華僑保護者の教育戦略 ほか)
第2章 国際結婚家庭の教育戦略(国際結婚家庭とその子どもの現状と課題
日本の学校に通わせる国際結婚家庭 ほか)
第3章 トランスマイグランドとしての日系ブラジル人—ブラジルに戻った人びとの教育戦略に着目して(ブラジルへ帰国した家庭にみる教育戦略
帰国した子どもたちとその後の生活)
終章 3つの事例研究から見えてきたこと(数字でみる「外国にルーツをもつ子どもたち」—2012年から眺める「これまで」と「これから」
「文化」継承のための親の戦略における言語の意義 ほか)
序章 往還する人々の教育戦略
第1章 中華系・コリア系エスニック・スクールを選んだ保護者の教育戦略(アジア系エスニック・スクールの保護者に注目することの意味
中華学校を選択した華僑保護者の教育戦略 ほか)
6.
図書
Cover image of 「多文化共生」は可能か : 教育における挑戦
馬渕仁編著
出版情報: 東京, Japan. 2011.2. xi, 224p 勁草書房
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概要: 「共生」概念を問い直し、可能性を模索する!「多文化共生」を求める声が高まる一方で、未だその実現に至らないのはなぜだろう。多様な専門領域の教育学者らが集まって、教育現場や地域、海外における事例を批判的に検討しつつ論点を整理し、それぞれの立場から課題解決のための具体的提言を行う。巻末に、多文化教育・多文化共生教育に関する文献目録を掲載。 続きを見る
7.
助成・補助金
Kyushu Univ. Production 九州大学成果文献
Cover image of 多民族社会における多民族共生教育と民族教育の整合性に関する比較研究 — The Comparative Study of the Multi-ethnic Co-existent Education in the Multi-ethnic Society ; focussing on the Ethnic schools in Malaysia, England and Australia
竹熊 尚夫 ; TAKEKUMA Hisao
研究期間: 2003-2005
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概要: 本研究では、多民族社会における民族教育と多民族共生教育をそれぞれの国・地域と民族学校の事例を通して検討し、民族学校の役割、換言すれば多民族社会の中で持つ機能を明らかにするものである。 調査研究を通して次のようなことが明らかとなった。 1.民族教育システムがあるレベルまで完結しているマレーシアの中華系独立学校体系では、地域の他の民族系住民との相互関係や政府による教育・支援との補完関係はそれほど強いものではないが、中国語教育という言語教育において、初等段階ではマレーやインド系の生徒を既に受け入れ始め、中等段階では国際的ネットワークの中で華僑移民系の学生をリクルートしている。中華系の民族教育は政府のシラバスの枠中で実施されているが、付加的なアプローチであり、それほど大きなコンフリクトは生じていない。 2.認可を受け政府補助も受けているフェイス・スクールの一つである、バーミンガムのムスリム初等・中等学校は、主として地域内の生徒を受け入れている。設置主体の母国との関わりを持ちながら、イスラムネットワークを基盤とした教科書導入が見られる。カリキュラムの中では付加的というより、併存もしくはイスラム的解釈への読替が見られた。 3.土曜・日曜の補習校として長年維持されてきたロンドンの中華系補習校は、中華商会の建物の中で、郊外からの子どもを受け入れ、中国語の授業を中心に行っている。中華系コミュニティと地域行政との接点を構成し、公立校の中華系子弟に対する補完的な民族教育を実施している。 4.公立学校の敷地を活用しているオーストラリアの中華系補習校は、民族学校として政府補助を受けている。中華系は分散居住であるが、地域の他の民族住民との関わりや中国の大学からの援助も受けている。様々な地域から移住してきた中華系としての集合的記憶の場であり、多民族社会の緩衝装置として機能する可能性が明らかとなった。 続きを見る
8.
助成・補助金
Kyushu Univ. Production 九州大学成果文献
Cover image of 多文化社会ヨーロパの民主的市民教育に関する研究 — A Study on the Education of Democratic Citizenship in European Multicultural Society
吉谷 武志 ; YOSHITANI Takeshi
研究期間: 2004-2006
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概要: 今日、多文化社会が現実のものとなったヨーロソバ各国は、国内の多様な言語、宗教、生活習慣をもつ「国民」を、平和で民主的な社会の構成員として、つまり「民主的な市民」として再編成し、安定した社会を再構築する必要性を強く認識し、その努力を続けている。「民主的市民教育」は戦後最初に創設された在欧国際機関である、欧州審議会(Council of Europe)が、こうした社会の再統合のための最大の課題の一つとして推進している政策課題である。 過去3年間の文献調査、現地調査を総括し、下記のような点を論証し、成果として報告した ・「民主的市民教育」は、プロジェクトの創設(1997年)までの異文化間教育、人権教育、様々な差別などの多様な社会における既存の政策を、一種統合するかたちで推進されていること。 ・第1期(1997〜2000年)、第2期(2001〜2004年)、そして「欧州民主的市民教育年」"Year of Democratic Citizenship through Education"の成果を引き継ぎ、第3期(2006〜2009年)でも重要な政策課題の一つとして推進されていること ・また、それぞれの時期の課題が発展し、目標の人間像が明確化してきていること ・今後とも、この民主的市民の形成は、宗教、言語、生活習慣など民族的文化的に多様化するヨーロッパ諸国、社会の人間像として一層重要なものとなること ・今後、一層の多文化化、多民族化が、動向として、また社会的必要性として予想されている日本社会にとっても、ヨーロッパの追究するこうした人間像は、教育上の目標として重要な視点を提供していること、等を指摘した。 以上、国民国家のあり方が、社会の構造的な変化により問われている今日、ヨーロッパ審議会の教育政策は、今後とも注目に値するものを持っている。 続きを見る
9.
図書
Cover image of 多文化教育がわかる事典 : ありのままに生きられる社会をめざして
松尾知明著
出版情報: 東京, Japan. 2013.3. 275p 明石書店
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目次: 続きを見る
1 多文化教育とは(多文化社会アメリカと多文化教育)
2 多文化教育の実践(多文化教育の教師
多文化教育の授業
多文化教育の学校・プログラム
多文化教育の政策)
3 多文化教育の理論(多文化教育のマッピング
多文化教育のカリキュラム
言語と多文化教育
多文化教育の争点と課題)
4 日本の多文化教育へ向けて(日本社会と多文化教育)
1 多文化教育とは(多文化社会アメリカと多文化教育)
2 多文化教育の実践(多文化教育の教師
多文化教育の授業
10.
助成・補助金
Kyushu Univ. Production 九州大学成果文献
Cover image of 外国人子女教育に関する総合的比較研究 — A Comprehensive Comparative Study on Education of Foreign Migrant Workers'Children
江淵 一公 ; EBUCHI Kazuhiro
研究期間: 1994-1995
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概要: この研究は、世界の主要先進工業国において等しく重要な社会的関心事となっている外国人移住労働者・移民の子どもたちの教育に関する政策的、理論的、実践的諸問題を文献並びに各種調査報告資料、あるいは分担者・協力者による実態調査等に基づいて比較研究を行い、近年わが国でも増加している外国人子女の教育のための政策的及び実践的知見を得ることの目的として、平成6年度及び7年度の2カ年にわたり実施された。 比較研究の対象国として、アメリカ、オーストラリア、イギリス、フランス、ドイツ、及び日本の6カ国を取り上げ、これらの対象課題に沿って研究組織を班別構成し、文献資料の収集及び実態調査を行った。具体的な研究課題としては、(1)外国人の労働移住に関する各国の法律・条例、(2)この問題に関する各国政府及び自治体レベルの政策・基本方針、(3)学校現場における外国人子女の実態とそれへの実践的対応方法、例えば、受け入れ体制、言語教育(生活言語と教科言語)、母国語保持の問題、言語教育と文化的適応教育などに関する諸計画、(4)外国人子女教育の理念(国民教育との関係など)及び理論(異文化間教育理論など)の4つの問題領域について、各国の実情及び研究の展開状況を把握するための文献資料を収集し、それらの比較分析を進めた。 研究の成果については、(1)この分野の文献目録の作成とデータベース化(平成6・7年度)、(2)全体研究会及び各班別研究の中間的成果をまとめた中間報告書の刊行(平成6年度)、及び(3)2カ年の研究成果をまとめた最終報告書の刊行を行った。その成果の要点については、平成7年度成果報告に記載している。 続きを見る