強風による沿岸部での塩害とその対策に関する研究

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強風による沿岸部での塩害とその対策に関する研究

フォーマット:
助成・補助金
Kyushu Univ. Production 九州大学成果文献
タイトル(他言語):
Study for the damage by gale and its countermeasure in coastal region
責任表示:
入江 功(九州大学・工学部・教授)
IRIE Isao(九州大学・工学部・教授)
本文言語:
日本語
研究期間:
1992-1993
概要(最新報告):
強風下における砕波帯での飛沫の飛散形態および飛散量について実験を行い、理論的考察を加えた。その結果、強風下にある砕波帯での飛沫濃度は風下方向よりも鉛直方向に著しく変化し、鉛直断面における濃度分布は飛沫の沈降と鉛直方向の拡散とが釣り合った形で表わされることがわかった。また、飛沫の無次元鉛直濃度分布は、吹送域内の平均風速に依存せず、沖波波形勾配に強く影響されることがわかった。さらに。飛沫の拡散効果を示す無次元量は、沖波波形勾配に比例することが示された。 九州各県(福岡県、宮崎県、鹿児島県、長崎県、大分県、熊本県)沿岸域における、飛塩量と塩害の実態調査を行った。福岡県沿岸域では、離岸堤、潜堤、自然海岸での飛塩量を観測した。その結果、相対的に静穏な水域である離岸堤背後では、潜堤や自然海岸に比べて飛塩量が少ないことがわかった。鹿児島県沿岸域での現地調査の結果、台風による塩害が顕著であるものの、県本土で海を西側に見る海岸では、冬期季節風による塩害も無視できない程度であることがわかった。熊本県沿岸域における現地調査の結果、内陸地形が平坦で、防波堤背後に構造物や樹木などの遮へい物がない場合、潮風害として実際に被害をもたらすcl^-の水平到達距離はおよそ3Kmにおよんでいることがわかった。 平成4年度の調査に引き続き、国の行政機関、地方自治体、電力会社等を通じて得られた情報の内容を分析し、塩害に対して対策が講じ得るものかどうか、また、どのような対策が講じられるかを検討した。 続きを見る
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