腫瘍治療における放射線耐容量の臨床的再検討

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腫瘍治療における放射線耐容量の臨床的再検討

フォーマット:
助成・補助金
Kyushu Univ. Production 九州大学成果文献
タイトル(他言語):
Clinical Studies on Radiation Tolerance Doses
責任表示:
松浦 啓一(九大・医学部・教授)
Matsuura Keiichi(九大・医学部・教授)
本文言語:
日本語
研究期間:
1985-1986
概要(最新報告):
わが国における、放射線治療での、正常組織の耐容線量の算定を試みた。 放射線障害の誘発をできるだけさけようとの姿勢が各施設ともにみられるために、耐容線量の算定に必要な症例数が必ずしも十分には、一施設では得られないであろうとの観点から、全国にわたる班員による、研究班を組織した。調査対象は、各班員が調査しやすいという因子をも考慮して、成人および小児の骨、心臓、脳、腕神経叢、脊髄、皮膚、甲状腺、肺、眼、膀胱、口腔粘膜、腸とした。"耐容"の定義および観察期間は、原疾患の種類によって変わりうること、また、retrospectiveな研究であったこともあり、調査したすべての正常組織に関して耐容線量が算定できたわけではなかった。また、照射方法の施設間による差を補正する数式を得るほどの症例数は得られなかった。 得られた調査結果によると、わが国における正常組織の耐容線量は、Rubin&Casarettによる欧米人の正常組織の耐容線量との比較において、3群に分けられた。第一は耐容線量がRubinらの値よりも大きいもので、視力を指標とした眼の障害がこれに該当した。被曝後10年目での、放射線白内障による【II】度以上の視力障害(視力0.02以下の白内障)の閾値は10Gy前後であった。これはRubinらの値よりも大きかった。また調査した限りでは、併用薬剤の有無、年令による障害発生率の増加はみられなかった。第二は耐容線量がRubinらの値とほぼ同じもので、潰瘍形成を指標とした時の口腔粘膜、硬結を指標とした時の皮膚、萎縮や出血を指標とした時の正常膀胱の障害などがこれに該当した。甲状線の機能低下などに関しては、わが国の耐容線量の方が小さかった。 より正確な、わが国における正常組織の耐容線量の算定のためにさらにうもれている資料を発堀する必要がある。 続きを見る
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